技術資料(海外)


プラウダ


2003 年 1 月 15 日
HAARP、地球規模の脅威に
新しい地球物理学兵器の利用が地球規模の大惨事に


2002 年夏に欧州とアジアを襲った、予測もつかない自然災害やいくつもの人為的な大惨事 が物語るのは、それらを誘発した何らかの原因が地球規模で存在するに違いないと、多く の専門家・科学者は確信している。第一に挙げられるのが、地球物理学兵器の実験が極秘 に実施されている可能性である。実験は極秘裏あるいは無許可である。ロシア連邦下院は、 HAARP 計画の地球的な脅威の検討に約 1 年を費やした。最終的に、同下院は 2 つの教書 を草案した。すなわちプーチン大統領向け、および UN、国際組織、各国の議会向け、世界 の学術界、およびマスメディア向けである。ロシア議会は HAARP 実験の地球規模の禁止 を提案した。2002 年 9 月、ロシア下院は上記の教書を各関係者に送付することを目的に、 HAARP 問題を討議し投票を行った。ウラジミール・プーチン大統領宛ての教書に対して 188 名の代議員が賛成票を投じたのに対し、国連向けの同案件については 220 名が同意を 表明した。これは地球物理学兵器の開発と今後予測される利用に対する、ロシア議会の高 い関心を表している。

周知のように、1970 年代末、米国とソビエトはある協定を締結した。この協定に沿って、 軍事利用を目的とした地球物理学分野の科学的開発は禁止された。また同分野の研究も極 秘となった。しかし文書への署名に反して、研究は何らかの形で続けられた。学術調査や 二重目的技術の開発を隠れ蓑に、研究は遂行された。要するに、そのような開発の目的は 明確な形をとらず、ミステリアスですらあったのである。

アメリカの特殊計画 HAARP が、そのような開発の類であると信じる専門家・科学者は多 い。アメリカの科学者バーナード・イーストランド氏は、この計画の創始者とされている。 同氏は地球の大気圏、電離層、および磁気圏の各層を測定するための方法および装置に関 する特許を取得している。米国(おそらくは他国も)がすでに、高周波送信設備を建造し ていることは公然の秘密となっている。そのような装置は、イオンのポンピング(エネル ギーの低い状態から高い状態への励起)により、地球環境をプラズマの状態まで加熱する ことが可能である。環境のコントロールをも可能にするこのプロセスから、大気現象への 相当の影響もあり得ると言っても差支えない。このような兵器を所有すれば、地球のどの 地域においても洪水や竜巻、嵐、また地震でさえもプログラムできる。また民間や軍の監視システムを麻痺させたり、国民すべての精神に影響を及ぼすことすら可能になる。

2002 年の異常な自然災害や人為的な大惨事、旧ソビエト領土の複数の国家の不可解な無関 心は、米国の低能力の地球物理学兵器の実験に関連しているのではないかとの疑いが起こ っている。しかし、アメリカの政治家や科学者も、各国も、地球物理学兵器の研究が停止 される可能性が今後生じるか否か、また地球物理学兵器がフル稼働で利用されるかどうか を把握していない。これは重大な問題である。地球物理学兵器をフル稼働で使用した場合、 最初に使用された時点で地球規模の大惨事が起こることは十分にあり得る。SF の世界に思 えるだろうか? まさかと思われるが、事実なのである。高周波送信設備はすでに存在する。 ノルウェーにもあるし、アラスカの陸軍基地にも存在する。この計画の簡単な説明と数枚 の写真は、Haarp.alaska.edu の公式サイトで確認できる。さらに強力な、別の高出力送信 設備が、まもなくグリーンランドで稼働に入る予定である。その場合、地球物理学兵器は 大西洋から太平洋沿岸までユーラシア大陸全土を覆い尽くすことになる。

この問題についての情報は、2002 年 9 月のウクライナの複数のウェブサイトに掲載された。 これに関して私の考えでは、ウクライナ議会もロシア下院のイニシアチブの支持が必要で ある。ウクライナ科学アカデミーは、ウクライナに対する HAARP の潜在的脅威の問題を 検討する義務がある。当該の機関が現時点まで揃った情報をすべて集め、この問題に対す るウクライナの立場を明確にする義務がある。

ユル・ソロマーチン
ウクライナ国会議員、経済政策・自然管理・チェルノブイリの悲劇的結末の清算のための 委員会委員長

英訳: ドミトリー・スダーコフ